「用途地域」で建てられる家が決まる?! 土地選び前には必ずチェック | クレバInfo|くらし楽しく快適に賢い住まいのヒント

「用途地域」で建てられる家が決まる?! 土地選び前には必ずチェック

気に入った土地に、マイホームを建てる。どの土地を選ぼうか、ワクワクしますね。

けれど、国内の土地はすべて、何に使っていいか、どんなものを建てていいかといったことが、法律で細かく決められています。知らないまま土地を買ってしまい、建てるときになって「意図した家が建てられない(泣)」なんて事態は避けたいですね。

そこで、我が家に最適な土地を選ぶための知識を、数回にわたってご紹介していきます。第1回目の今回は、「用途地域」について解説します。

 

目次

  • 用途地域ごとに建築可能な建物が決まっている
  • 用途地域によって建てられる広さや大きさも異なる

 

その土地にはどんな目的の建物が建てられる?

子どもが生まれたのを機にマイホームを建てたAさん。
子育てに最高だと、自然が豊かで静かな土地を選びました。
しかし、数年経つと、予想していなかった大人向け娯楽施設、高層ビル、大きな工場が同じ区画に建ってしまいました。日当たりの悪さや騒音、色々な影響で子育てしにくい環境…。Aさんは困ってしまいました。

こうした事態を防ぐため、「都市計画法」という法律によって、その土地はどんな用途に使っていいか、どんな建物なら建てられるかが定められています。

大まかには「住居系」「商業系」「工業系」に分けられ、合計で12種類に分類されています。この12種類をまとめて「用途地域」といいます。

用途地域は下表のとおり、それぞれ建てられる建物が決められています。
つまり、その土地がどんな用途地域かを知ることで、将来、どんな建物が建ちそうか、どんな街並みになりそうかを予想できるわけです。

【用途地域の種類】

用途地域図版

 

実は、戦前にはこれほど細分化されておらず、住居地域、商業地域、工業地域の三種類だけでした。1950年、1970年の改正を経て、1992年に現在の12地域に分類されました。

ちなみにこの時はバブル期。地価が高騰し、住居系の地域にまで商業施設が建ちはじめ、問題になっていました。この改正では特に住居系が細分化されたのですが、それは住環境を守る目的だったと言われています。

 

建物の広さや高さも決まる「用途地域」

さらに用途地域は「建築基準法」という法律により、それぞれ「容積率」「建ぺい率」が定められています。

この「容積率」「建ぺい率」とは、簡単にいえば、どれくらいの広さや高さの家を建てていいかを数値で示したもの(詳しくは→「容積率」で建物の「延床面積」が決まる! 「建ぺい率」で、家にどれくらいの土地を使えるかわかる!) 。
つまり、その土地の「用途地域」がわかれば、自分の理想の家(間取り)が建てられるかどうかも一度にわかるのです。

次回は、12種類に分かれている用途地域のうち、住宅用の土地として選ばれやすい4つの住居系地域について詳しく解説します!

「住居専用地域」「住居地域」どう違う? 住居系用途地域を徹底解説

→理想の家にぴったりの土地、ご一緒に探しましょう。
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