マイホームの相場は?費用の内訳や購入に必要な年収の目安を徹底解説

マイホームの相場は?費用の内訳や購入に必要な年収の目安を徹底解説

マイホームの検討時に気になるのが、費用の相場や内訳ではないでしょうか。マイホームの費用相場は、住宅を建てる場所や条件などにより大きく異なります。また、頭金・融資手数料・火災保険料・地震保険料などの諸費用もかかるので、トータルコストを適切に見極めて資金計画などを立てることが重要です。

そこで今回は、マイホームの費用相場や購入に必要な年収の目安について解説します。マイホームの購入を検討中の方や、予算について不安がある方はぜひご覧ください。

マイホームの相場

マイホームの相場

マイホームの購入にかかる費用の相場は、立地や住宅の条件によって大きく異なります。「住宅金融支援機構」が発表した「フラット35利用者調査」によると、2021年度の平均的なマイホームの費用相場は、注文住宅が3,572万円、土地付注文住宅が4,455万円、分譲住宅が3,605万円でした。

契約時に支払う「頭金」は、総額の2割程度になることが多いと言われています。また、マイホームの購入には融資手数料・火災保険料・地震保険料などの諸費用も必須。これらの総額は、一般的に建物価格の7~12%ほどになります。

以上の点を踏まえて、ここではマイホームの価格相場について、注文住宅・土地付注文住宅・分譲住宅の3つに分けてご紹介します。ただし、すべての相場感はあくまで2021年度の全国平均値です。費用はエリアや住宅の仕様、依頼するメーカーによって差が出るので、詳細は工務店・ハウスメーカーにご確認ください。

注文住宅

注文住宅は、自身で土地と依頼するメーカーや工務店などを選び、住宅のデザインや間取り、仕様などを決める方式です。建築基準法の範囲内であれば、間取りや建具などさまざまな仕様を決めることができるので、最も自由度が高い住宅となります。ただし、ゼロからプラン設計を行うため、ほかの方式と比べて工期や価格がかかります。

2021年時点での注文住宅の相場は3,572万円です。土地付注文住宅(建築条件付注文住宅)は、4455万円なので883万円安く、分譲住宅より33万円低くなっています。頭金は596.6万円、融資金は2,874.4万円が相場なので、平均的には建物価格の約2割を頭金として支払っている計算です。

土地付注文住宅(建築条件付注文住宅)

土地付注文住宅は、土地・依頼先などの条件が、あらかじめ決まっている住宅のことです。土地と建物がセットという点では、後述する「分譲住宅」と同じですが、間取りや細かな仕様をある程度自由に決められることがポイントです。ただし、注文住宅ほど自由にカスタマイズできないケースもありますので、条件の内容は事前に確認をしておきましょう。

2021年時点での土地付注文住宅の相場は4,455万円です。注文住宅より883万円、分譲住宅より850万円高くなっています。頭金は412.3万円、融資金は3,840.6万円が相場なので、平均的には建物価格の約1割を頭金として支払っている計算です。

分譲住宅

分譲住宅は建売住宅とも呼ばれ、すでに建築が完了している住宅と土地をセットで購入する方式です。間取りや設備のカスタマイズはできませんが、ほかの方式と比べて安価に購入できます。また、完成した住宅を実際に見て選ぶことができるので、ミスマッチを防ぎやすいことも特徴です。

2021年時点での分譲住宅の相場は3,605万円となっています。注文住宅より33万円高く、土地付注文住宅より850万円低い水準です。頭金は270万円、融資金は3,120.9万円が相場なので、平均的には建物価格の約7~8%前後を頭金として支払っている計算になります。

前述したように、いずれのタイプの住宅を購入する場合でも、基本的には頭金の支払いが必要です。頭金を支払うことにより、住宅ローンの審査に通りやすくなるうえに住宅ローン金利の優遇が受けられる場合もあるので、支払総額を抑えることが可能。マイホームの頭金の相場については、以下の記事で詳しく解説しているのでご参考ください。ただし、相場感については2021年時点での平均値なので、詳細の見積もりは工務店・ハウスメーカーに依頼しましょう。

マイホームの頭金は?平均・相場を徹底解説!頭金なしで買う場合のポイントとは

マイホーム購入に必要な年収の目安

マイホームの価格は、エリアや条件によってさまざまです。「どれくらいのマイホームを購入できるか」は、年収額によって大きく異なります。そこで、年収額を踏まえた総予算の考え方や借入可能額などについて詳しく解説します。

総予算の考え方

マイホームの検討時は、まず「総予算」について考えましょう。総予算とは「自己資金」プラス「住宅ローン借入金」、つまり頭金と住宅ローンの合計額のことです。ただし、注文住宅などで土地から選ぶ必要がある場合は、土地代も考慮に入れる必要があります。

自己資金の検討時は、「住宅購入時にかかる諸費用」と「購入後の生活費」を考慮しましょう。諸費用とは、前述した融資手数料・火災保険料・地震保険料などを指します。購入後の生活費は、家族構成によっても大きく変わるので、現状の生活費を考慮して、引っ越し後の生活を圧迫しない範囲で予算を決めることが大切です。約半年分の生活費は残しておくようにしましょう。

住宅ローンについては、「何年で返済するのか」を軸に決めます。住宅ローンの年間返済額の目安は年収の25~35%です。たとえば、年収400万円・年間返済率25%の場合は、年間の返済額は100万円前後となります。

年収別の総予算

マイホームの適正な総予算は年収によって異なるので、「適正返済負担率」と「借入可能額」の2つの観点から順を追って検討する必要があります。ここでは、以下の条件を設定した場合の年収別の総予算をご紹介します。

  • 返済比率:25%
  • 自己資金:1割
  • 借入期間:1割
  • 借入期間:35年
  • 金利:1.5%

適正返済負担率

適正返済負担率を25%とした場合、年収ごとの総予算は以下のとおりになります。

 

年収 年間返済額 月々の返済額
300万円 75万円 6.25万円
500万円 125万円 約10.4万円
700万円 175万円 約14.6万円
800万円 200万円 約16.7万円
900万円 225万円 約18.8万円
1,000万円 250万円 約20.8万円

なお、今回は一例として年間返済比率25%で算出していますが、30~35%でも問題ない場合や、20%以下で抑えた方がいい場合もあります。ご自身の経済状況に応じて、無理なく返済できる金額を把握することが重要です。

借入可能額

借入可能額については、「月々の返済額÷100万円あたりの返済額×100万円」で算出できます。

たとえば、借入期間35年・金利1.5%の場合で借り入れた場合、100万円あたりの月々の返済額は3,061円となります。年収300万円の場合、前述したとおり月々の返済額は62,500円なので、上記の計算式に当てはめると「62,500÷3,061×100万円=2,042万円」です。ただし、自己資金を1割用意するので、借入可能額は2,269万円となります。年収別の借入可能額は以下のとおりです。

年収 借入可能額
300万円 約2,269万円
500万円 約3,781万円
700万円 約5,293万円
800万円 約6,050万円
900万円 約6,806万円
1,000万円 約7,562万円

マイホーム購入に必要な年収の目安や、年収別の総予算の目安については、以下のYouTube動画で詳しく解説しているのでご参考ください。

→【注文住宅】マイホーム購入時の総予算の目安を年収別に解説!【価格・費用】

マイホームの住宅ローンの借り入れには不安がつきものです。以下の記事では、住宅ローンの借入可能額や住宅ローンの審査基準について解説しているので、ぜひご参考ください。

マイホームの住宅ローンはいくらまで借りられる?失敗しない組み方とは

マイホームの購入検討時に知っておくべきポイント

マイホーム購入に必要な年収の目安

マイホームの購入検討時は、ライフプランを設計したうえで、どれくらいの購入費用が適切かを見極めることが重要です。

購入費用が適切かどうか考える

マイホームの購入には多額の資金が必要です。そのため、自分にとってどれくらいの購入費用が適切なのか、慎重に検討することが大切です。前述したように、年収を基準とした返済能力や毎月の生活費を考慮して、住宅ローンを組むようにしましょう。

ただし、前述した総予算の算出方法はあくまで目安です。家族構成やライフスタイルによって、毎月の生活費は大きく異なります。月々の返済額がいくらなら生活を圧迫せず返済できるか、現状を冷静に見極めて判断してみてください。

ライフプランを設計してから購入する

住宅ローンを組む際は、年収だけではなくライフプランも意識して、借入額を決めることが重要です。住宅ローンは30年前後の長期間の支払いになります。子供の人数や教育費など、家族構成や成長にともなう費用も予測して、余裕のある返済プランを立てるようにしましょう。

何歳までに購入するか決めておく

住宅ローンには、完済の年齢制限が設けられているものもあるため、何歳までにマイホームを購入して何年かけて返済するのかについて、あらかじめ計算しておく必要があります。

「住宅金融支援機構」の調査によると、注文住宅を購入した約38%が30代で、20代以下は約10%となっています。定年を65歳と仮定すると、30~35年の住宅ローンを組む場合は、30~35歳くらいには住宅ローンを組んでおくほうが良いでしょう。

まとめ

今回はマイホームの費用相場や、年収別の総予算の算出方法を解説しました。マイホームの費用相場は、立地や条件によって異なりますが、いずれの場合でも適切な予算と支払いの計画を立てることが重要です。その際は、融資手数料・火災保険料・地震保険料などの諸費用も忘れないようにしましょう。

マイホームの総予算は、「自己資金」と「住宅ローン借入金」となり、住宅ローン借入可能額は主に年収で決まります。ただし、個々のライフスタイルや家族構成によって適切な支払額は異なるので、無理のない範囲で住宅ローンを組みましょう。

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