マイホームの購入に貯金はいくら必要?貯金するためのポイントや購入後に残す金額を解説

マイホームの購入に貯金はいくら必要?貯金するためのポイントや購入後に残す金額を解説

マイホームの購入は一生で一度の大きな買い物と言われています。もちろん、土地価格や面積、新築・中古などさまざまな要素によって変動しますが、一般的に数千万単位の価格で取引されるケースが多くなっています。住宅ローンを活用すれば購入時に全額を支払うことはありませんが、頭金や諸経費などの初期費用がかかる点を考えると、一定の貯金は必要でしょう。そこで本記事ではマイホームの購入に必要となる貯金の目安について解説します。

マイホーム購入はいくら必要?

はじめにマイホームを購入する場合、どの程度の初期費用が必要なのか、一般的な相場を解説します。

マイホーム購入時にかかる費用とは?

マイホームの購入には、建物や土地の価格とそれ以外に諸費用と呼ばれる税金や手数料などのお金がかかります。諸経費の内訳として、以下の種類があげられます。

  • 不動産取得税
  • 登録免許税
  • 不動産会社への仲介手数料
  • 売買契約書の印紙代
  • 住宅ローンの事務手数料
  • 住宅ローンの保証料
  • 団体信用生命保険料
  • 火災保険料、地震保険料
  • 固定資産税精算金(および都市計画税精算金)

このように非常に多くの種類があり、購入する住宅の 価格によって金額が変わるものもあるため、厳密に計算するのは大変です。検討段階のうちは、建物価格の7~12%前後を諸経費として見込んでおくと良いでしょう。具体的に購入したい住宅 の目処が立った後は、ハウスメーカーや不動産会社などへ事前に確認することをおすすめします。

マイホーム価格の目安とは

マイホームの価格は購入する住宅の条件によって大きく変わります。目安は下記になります。
「2021年度 フラット35利用者調査」によると、住宅の種類ごとの平均的な所要資金を以下の通りです。

物件の種類 所要資金(平均)
マンション 4,528
土地付き注文住宅 4,455
注文住宅 3,572
建売住宅 3,605
中古マンション 3,026
中古戸建て 2,614

※単位は万円
出典:2021年度フラット35利用者調査

購入する住宅の種類によって大きな価格差があることが分かります。ただし、マンションは近年、首都圏のマンション価格が高騰しているため、価格を大きく上げている傾向があります。また、地域によって価格差が大きく異なるので、上記の表はあくまで目安程度と捉え、具体的に住みたいと思っている地域の平均相場を事前に調べたり、依頼先に見積もりをとるなどするることをおすすめします。

マイホーム購入時の頭金の目安とは

上記に加えて、頭金の支払いも考えておく必要があります。購入価格すべてを住宅ローンで賄えないケースや、ローンの負担を減らしたい場合はできるだけ多くの頭金を支払うのが理想です。
マイホームを購入する場合の一般的な頭金の目安は、販売価格の2割程度が望ましいと考えられています。
ただし、頭金を多く払うことが必ずしもメリットになるとは限りません。例えば住宅ローン控除は最大13年が控除期間になっているため、頭金を多く支払いローン返済期間が短いと、控除の恩恵を最大限受けられないケースが考えられます。
もちろん、金利が高い状態であれば住宅ローン控除よりも金利負担額のほうが多くなることが予想されますが、現在の日本の住宅ローン金利は非常に低い状態で推移しています。そのため、場合によってはローンの借り入れ期間を短縮するより、住宅ローン控除を活用したほうが得をすることもあるので、事前にしっかりとシミュレーションしたうえで判断することが大切です。

マイホーム購入時にいくらの貯金額が必要?

マイホームを購入する際は、どのくらいの貯金額があるのが望ましいのか、実際の相場を見ていきましょう。

頭金+半年分の生活費はあると良い

頭金とは物件(建物)価格からローン借り入れ分を差し引いた金額のことです。頭金を多く支払えば、そのぶん住宅ローンの借り入れ額は少なくなります。
また、ローン借り入れ分の金額が少なければ、金融機関の審査にも通りやすくなります。そのため、審査に通るかどうか不安がある方は、できるだけ多くの頭金を貯めておくことをおすすめします。
「2021年度 フラット35利用者調査」によると、2021年度の注文住宅融資利用者の手持金(頭金)と住宅価格に対する手持金の割合は以下の通りです。

物件の種類 手持金(頭金)の平均 住宅価格に対する手持金の割合
マンション 785.9 17.4
土地付き注文住宅 412.3 9.3
注文住宅 596.6 16.7
建売住宅 270.0 7.5
中古マンション 418.9 13.8
中古戸建て 214.9 8.2

※単位は万円
出典:2021年度フラット35利用者調査

購入する住宅の種類によって差異はありますが、住宅価格の1~2割程度を頭金として支払うケースが多くなっています。また、価格が高いほど頭金の割合は高い傾向にありますので、高額な住宅の購入を考えている方はやはり多くの貯金をしておくことが望ましいといえます。
しかし、貯金のすべてを頭金に充てるのは避けるべきです。住宅を購入した後は賃貸住宅では支払うことのない、さまざまな費用がかかるためです。例えば固定資産税、都市計画税といった税金関係、火災保険や地震保険、建物の修繕費などがあげられます。ファミリー世帯であれば子どもの教育費、親の介護費用なども見込んでおく必要があるでしょう。
将来こうした費用がかかる中で、貯金を使い果たすのは非常にリスクがあります。そのため、最低でも通常要している生活費の6ヶ月分程度は確保することをおすすめします。

必要な頭金を貯金で賄えない場合はフルローンを組むこともご検討ください

もし必要な頭金を貯金で賄えない場合は、フルローンを利用する方法もあります。フルローンとは頭金を入れず、購入する住宅価格の全額をローンで借り入れる方法です。
フルローンのメリットとしては「頭金を支払わない分、貯金を生活費や教育資金に回せる」「借り入れ金額が多いため住宅ローン控除を活用しやすい」などがあります。
一方、デメリットとしては、「返済の負担が増加する」「変動金利の場合、金利上昇リスクが大きい」などがあります。また、借り入れる金額が大きいため、ローン審査も厳しくなる傾向にあるので、そもそも審査に通らない可能性も考えられます。
メリットとデメリットをよく踏まえたうえで、慎重に判断することが大切です。

まとめ

マイホームの購入には多額の資金がかかるので、大きな決断が必要になります。しかし、住宅ローンを活用すれば月々数万円の返済で済むことも多いため、甘く考えてしまう方も少なくありません。実際には住宅ローンを活用したとしても、固定資産税や修繕費などさまざまなランニングコストがかかるため、賃貸住まいよりも費用がかかるケースも珍しくありません。また、住宅ローンの契約時には、頭金や諸経費などで大きな資金を支払うので、事前にどの程度の初期費用が必要か把握して、貯金しておくことが重要です。

もし住宅ローンの利用方法など不明点がありましたら、クレバリーホームまでぜひお気軽のご相談ください

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