耐震住宅とは？知っておきたいメリットとデメリット
クレバリーホーム
地震の多い日本で暮らすなら、できる限り地震に強い家を建てたいですよね。
耐震住宅と呼ばれる建物には、どのような性能があるのでしょうか。
家づくりをする前に知っておきたいメリット・デメリットと合わせて解説します。
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目次
耐震住宅とは
耐震住宅とは、地震の揺れに耐えるように設計された住宅です。
詳しく述べると、1981年に大きく改正された建築基準法の中で定められた基準「新耐震基準」を満たして、耐震構造の工法で建てた家が耐震住宅です。
まず耐震住宅の条件となる「新耐震基準」や耐震性の指標となる「耐震等級」の内容、耐震住宅について解説します。
「新耐震基準」を満たしているのが大前提
建築基準法が改正された1981年、現在の耐震基準である新耐震基準が設定されました。
1981年以降に建てられたすべての住宅にこの新耐震基準が適用されており、耐震住宅は新耐震基準を満たしていることが大前提となっています。
新耐震基準の具体的な内容は次の通りです。
● 震度5程度の地震で「ほとんど損傷しないこと」
● 震度6〜7の地震で「倒壊しないこと」
● 耐震等級1にあたる
人命だけでなく住宅も守る「耐震等級」
耐震住宅は、耐震等級と呼ばれる指標で評価されます。
耐震等級は 2000年に制定された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）に基づいてできた、建物の耐震性能を評価する指標です。
「人命に加えて住宅を守ること」を目的としており、耐震性を3つのランクに分けて表します。
＜耐震等級の等級別の性能＞
| 耐震等級 | 性能 | 解説 |
| 等級1 | 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第 88 条第 3 項に定めるもの)に対して倒壊、崩壊等しない程度 | ● 建築基準法の新耐震基準を満たす水準 ● 震度6〜7の地震で倒壊しない程度 |
| 等級2 | 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第 88 条第 3 項に定めるもの)の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊などしない程度 | ● 等級1の1.25倍の強度 ● 震度6〜7の1.25倍の地震で倒壊しない程度 ● 学校や病院、災害時の避難所に指定される建物の最低基準 |
| 等級3 | 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第 88 条第 3 項に定めるもの)の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊などしない程度 | ● 等級1の1.5倍の強度 ● 震度6〜7の1.5倍の地震で倒壊しない程度 |
等級1は建築基準法の新耐震基準を満たす水準で、等級2は等級1の1.25倍、等級3は1.5倍の強度を持ちます。
希望するハウスメーカーが建てる住宅の等級を事前に確認しておきしょう。
耐震補強を行うための工法
耐震住宅には、主に次の4つの補強方法があります。
● 壁を増やして建物の強度を高める
● X字型やV字型の耐震ブレース（筋交いのようにタスキ掛けに取り付ける補強材）を使用して壁面の強度を上げる
● 鉄骨や壁をカーボンファイバー（炭素繊維）で補強し揺れの影響を受けにくくする
● 柱と壁の間にすき間を設けて地震の揺れの力を分散させる
またこれらの補強方法は単独で使用するだけではなく、それぞれを併用する場合もあります。
耐震住宅のメリットとデメリット
一般住宅や制震・免震住宅と比較した、耐震住宅のメリット・デメリットについてまとめました。
| メリット | デメリット |
| ● 費用を抑えて地震対策ができる ● 家づくりの自由度が高い ● 台風など強風の被害も防げる ● 耐震等級2以上では補助金を受けられる ● 耐震等級3で地震保険が最大50%割引される |
● 地震の揺れは建物にダイレクトに伝わる ● 建物の変形による損傷をうける場合がある ● 繰り返しの揺れに対する耐久性は劣る ● 揺れによる家具の転倒などが二次被害を起こす可能性がある |
それぞれ見ていきましょう。
メリット
● 費用を抑えて地震対策ができる
耐震住宅は、制震・免震住宅に比べて費用を安く抑えられるのが最大のメリットといえます。
最近では、追加料金なく標準で耐震性能のある家を建てられるハウスメーカーが多いでしょう。
一方、免震・制震住宅を建てる場合、費用の相場は一般的に数十万円から数百万円程でかなりのコストがかかります。
● 家づくりの自由度が高い
建てる土地の地盤に制限がある免震住宅と違って、耐震住宅には制限がなく地下室も設置できます。
設計の自由度が高いので、希望通りの家づくりが可能です。
● 台風など強風の被害も防げる
耐震住宅は水平の揺れに耐える構造になっているので、地震だけでなく台風など強風の被害も軽減できます。
● 耐震等級2以上では補助金を受けられる
耐震等級2以上の耐震住宅を建てる場合は、国や自治体から補助金を受けられます。
例）地域型住宅グリーン化事業（長期優良住宅の認定を受けることで補助対象となります）
※耐震以外にも要件を満たす必要があります
● 耐震等級3で地震保険が最大50%割引される
耐震等級によって地震保険の割引率が定められており、耐震等級3の住宅では最大50%割引されます。
デメリット
● 地震の揺れは建物にダイレクトに伝わる
耐震住宅では地震の揺れが吸収されることはないので、揺れは建物にダイレクトに伝わります。
● 建物の変形による損傷をうける場合がある
● 繰り返しの揺れに対する耐久性は劣る
倒壊は防げますが、建物の変形による損傷をうける場合があります。
また繰り返しの揺れに対する耐久性は制震・免震住宅と比較すると劣ります。
● 揺れによる家具の転倒などが二次被害を起こす可能性がある
揺れが起こるので家具が転倒しやすく、住人が負傷する危険があります。
また火災のような二次被害が発生するリスクもあります。
耐震住宅にするか迷ったら
耐震住宅がおすすめな人、また耐震住宅を選ぶ時にチェックしたいポイントについて解説します。
耐震住宅がおすすめな人
耐震住宅を選ぶメリットが大きいのは次のような方です。
● 低コストで地震対策をしたい
● 地下室を作りたい
● 台風がよく通過する地域に住んでいる
耐震住宅は、制震・免震住宅と比べて費用を抑えられます。
できる限り低コストで地震に備えたい方には、耐震住宅がおすすめです。
費用よりも地震の揺れ自体を最小限にしたい、住宅の倒壊だけではなく損傷も防ぎたいという場合は、免震・制震住宅を検討するのが良いでしょう。
耐震住宅を選ぶ時のポイント
耐震住宅を選ぶ時、どのようなポイントをチェックしたらいいのでしょうか。
ポイントは次の3つです。
● 耐震等級
● 信用できる施工業者を選ぶ
● 地盤調査をする
補助金の申請をしたい場合は耐震等級2以上が要件となっているので、希望のハウスメーカーが建てる家の耐震等級を事前に確認しましょう。
注意したいのは、耐震工事がどう施されたかは施工中にしか確認できない点です。
耐震住宅の施工は、実績があり施工管理が十分に整っているハウスメーカーを選ぶようにしましょう。
また弱い地盤では、耐震住宅を建てたとしても地面ごと倒壊してしまうリスクがあります。
地盤調査をして、地盤が弱い場合には改良工事も検討しましょう。
まとめ 耐震性能を備えた住宅を選ぼう
耐震住宅の内容やメリット・デメリットについて解説しました。
耐震住宅は制震・免震住宅と比べて低コストで建てられるので、できるだけ出費を少なくして地震に備えたい方におすすめです。耐震性能を備えた安心な家づくりを目指しましょう。
クレバリーホームでは実際に家を建てて揺らす実大振動実験を行い、その結果優れた耐震性を確認しております。
耐震住宅についてもっと詳しく知りたいという方は、ぜひお近くのクレバリーホームまでお越しください。
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